お問い合わせ | 認定眼鏡士のいる店 | 生涯教育情報 | 認定眼鏡士試験情報
★めがね店選びの安心マーク
めがね店選びの安心マーク 認定眼鏡士をご存じですか
安心してメガネをおつくりいただくために。
メガネ業界の、技術水準向上のために。
確かな知識と技術で、最適・快適のメガネをご提供する。
それがメガネのスペシャリスト「認定眼鏡士」です。
公益社団法人 日本眼鏡技術者協会は、「認定眼鏡士」を認定・教育する、
メガネ関連では唯一の内閣総理大臣認定の公益団体です。
「認定眼鏡士」は登録商標です
詳しくは(こちら)
北海道
あなたの町の認定眼鏡士
都道府県名をクリックしてください。
支部別の認定眼鏡士名簿にリンクします。
青森
秋田 岩手
山形 宮城
福井 石川 富山 新潟 栃木 福島
島根 鳥取 兵庫 京都 滋賀 岐阜 長野 群馬 埼玉 茨城
山口 広島 岡山 大阪 奈良 三重 愛知 静岡 山梨 東京 千葉
福岡 愛媛 香川 和歌山 神奈川
長崎 佐賀 大分 高知 徳島
熊本 宮崎
鹿児島
沖縄
国民生活センターからの注意喚起情報
子ども用の花粉防御用眼鏡による顔のけがに注意

下記をクリックすると別窓で、国民生活センターへリンクします。
http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20130221_2.html
PDFは以下のリンクよりダウンロードできます。
http://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20130221_2.pdf
最新ニュース
2014.07.07 New!JOAニュース春号が閲覧できます。
2014.07.07 New!「あなたの町の認定眼鏡士」更新しました。上記MAPから。
2014.06.20 New!平成27年度、SS級、SSS級認定試験の案内を更新しました。
2014.06.20 New!平成27年度生涯教育の案内を更新しました。
2013.12.31 26年3月開催 大阪学校の講習会が、SS実技対策セミナーに変更。
2013.12.31 26年1〜3月眼鏡学校主催の、ポイントがつく講習会のお知らせ。
2013.12.24 「認定眼鏡士」商標登録のお知らせ。
2013.11.13 認定眼鏡士のPR新聞広告を告知しました。
2013.10.03 生涯教育 栃木県支部の開始時刻が午前9時ちょうどに変更になりました。
過去の最新ニュース
日本眼鏡技術者協会ニュース

「両眼視視機能検査士」と名乗る眼鏡販売業者による事案が発生

 「両眼視視機能検査士」と名乗る眼鏡販売業者から高額なメガネを売りつけられたという事案が発生しました。
 この「両眼視視機能検査士」と名乗って眼鏡を販売する方法は、これ以前にも確認されております。同一人物かどうかは現在調査中ですが、今回が初めての事例ではないため、今後も広がる可能性があります。

 これまで「両眼視視機能検査士」という資格が存在するのか、というお問い合わせもありましたが、眼鏡業界内には「両眼視視機能検査士」という公的資格は存在しません。
 このような手法で眼鏡を販売する事業者には十分ご注意下さい。当協会が認定している「認定眼鏡士」は、その証としての認定証が店内に掲示されていますのでご確認下さい。

 もし今後、この「両眼視視機能検査士」を名乗る眼鏡販売業者のチラシが配布されたり、見かけられ不審に思われた場合は、当協会・事務局までお問い合わせ下さい。
【公示】
平成25年3月4日
(公社)日本眼鏡技術者協会会員各位
(公社)日本眼鏡技術者協会
会長 津田 節哉
(公社)日本眼鏡技術者協会代議員等選任細則に基づく代議員等選挙の結果、
平成25・26年度代議員並びに補欠の代議員が選任されましたので
ご報告申し上げます。
名簿はこちらから(別窓でPDFが開きます)
認定眼鏡士による眼鏡の通信販売、ネット販売について
 平成20年10月22日開催の「眼鏡技術者・認定資格制定委員会」において
 『認定眼鏡士が、眼鏡の通信販売・ネット販売を行っていることが判明した場合、本人に警告書を送付して、なお、改善されない場合は資格を取り消す事にする。』ことが取り決められました。
 認定眼鏡士の皆様は「眼鏡の通信販売・ネット販売」を行わないよう注意下さい。
通信での眼鏡販売の責任と良識につきまして
 消費者のみなさまは、WEBや新聞広告で眼鏡を通信販売する業者を数多くご覧になっていることと思います。
 眼鏡販売は、測定・フィッティング・アフターフォローなどお客様と対面することで初めて可能な技術行為を伴う販売です。ところが通信という販売手段では、対面による技術行為は不可能で、必要な眼鏡調整技術を完遂しておりません。そのような業者がいくら眼鏡販売と表現していても、良識ある眼鏡技術者の行為とは言えません。なぜなら眼鏡は、完成された状態でお客様のお顔に正しくフィットされて、初めて機能を発揮するものだからです。
 またこのような業者の中には「フィッティング等不具合であれば、お近くの眼鏡店で直してもらってください。おそらく無料で直してくれます」などと標榜するところもありますが、自店の商品について、事後のフィッティングや不具合のアフターフォローの責任を一方的に他の販売店に転嫁することは、眼鏡技術者に課せられた販売者としての責任を放棄する行為で、商倫理として許されるものではありません。

 消費者のみなさまは以上のことにご理解頂き、良識と責任を持った認定眼鏡士のいる眼鏡取扱い店を選んで頂きますよう、お願い致します。
 
日本眼鏡技術者協会は
平成23年4月1日付けをもって公益社団法人へ移行致しました。
 公益法人制度改革関連法の施行に伴い、当協会は、昨年9月10日に、「公益社団法人」への移行認定申請書を内閣府に対して提出いたしました。
 その後、数度に亘る申請書の修正、定款の変更の(案)の修正等を経て、平成23年3月18日開催の「公益認定等委員会」において審議が行われました。
 3月25日、内閣総理大臣に対して、「社団法人日本眼鏡技術者協会は、一般社団法人及び一般財団法人に関する法律及び公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律(平成18年法律第50号)第100条に規程する認定の基準に適合すると認めるのが相当である。」との答申が行われ、3月29日付けで、内閣総理大臣より、「認定書」が発令されました。
 当協会では4月1日に認定書を添えて公益社団法人への移行登記を完了致しました。

 申請に関する経緯は以上の通りですが、今回の認定は、内閣府の審査により技術者協会がこれまで行ってきた事業について、
@認定眼鏡士の認定
A生涯教育を始めとした各種教育事業
B調査研究事業
Cメガネの日を中心としたボランティア活動、認定眼鏡士の普及事業
D失明予防協会等への助成を中心とした社会福祉事業
が、不特定多数の消費者の皆さんの視力の維持増進に貢献している公益事業であるとの客観的評価を得たものと考えています。

 現代生活は年ごとに目への負担が大きくなっていて、よりよい眼鏡の必要性もふえています。協会会員、認定眼鏡士は生涯教育等を通じ、最新の技術知識の修得に努めるとともに消費者に対して適切な眼鏡を提供して行くという重要な役割を担っていることを改めて認識し、更に研鑽に努めてまいります。
 今後とも変わらぬご指導ご鞭撻をお願い申し上げます。
                平成23年4月1日           
            公益社団法人 日本眼鏡技術者協会
会 長   津 田 節 哉     
眼鏡技術者のイメージ写真
ご利用対象別のメニュー
一般の皆様へ
認定眼鏡士のいる店を知りたい
認定眼鏡士とは
SS・SSS認定眼鏡士を目指す人へ
認定眼鏡士の資格取得について
SS級・SSS級認定試験の情報
自学自習のための参考書 New
認定眼鏡士の人へ
生涯教育の情報
協会主催以外の認定講座
手続き、そのほか
(PDF)認定眼鏡士登録規定
(PDF)協会入会規定・会費規定
各種書式のダウンロード
お問い合わせフォーム
日本眼鏡技術者協会について
協会のしごと
認定眼鏡士制度ガイドライン
情報公開(消費者アンケート)
都道府県支部の所在地
JOA】会報の閲覧ができます
このサイトについて
関連団体へのリンク
「国と特に密接な関係がある」特例民法法人への該当性について(PDF)
コラム
工学博士が提案する、眼鏡士とは
消費者が求めるめがね店のあり方
『レンズ』の語源となった植物
事務局
〒532−0003
大阪府大阪市淀川区宮原1−2−6
新大阪橋本ビル9F
tel:06−4807−5070
fax:06−4807−5009
協会へのメールは、メールフォーム(お問い合わせのページ)をご使用ください。
このサイトの著作権は、(社)日本眼鏡技術者協会が有しています。無断転載は固く禁じます。リンクに関してはこちらをご覧下さい。
当サイトの各ページを印刷される場合は、
ブラウザの印刷設定を、通常、A4用紙で左右の余白を各3〜5ミリにしてください。
171684171684